アイリンゴとは
アイリンゴは、教育先進国である韓国で開発された知育ブロックです。
世界初の180度折り曲げ自在なブロックで角度調節もでき、多様な動きが表現できます。
曲線をつくれることで今まで表現しきれなかった部分まで表現できるようになり、創造力、発想力を刺激され飽きずに長く遊べます。
想像しながら自分の思うものを自由に作れるので、遊びながら自然に思考力・創造力・応用力・集中力・色彩感覚を養うことができる、知育玩具ブロックです。
想像するものは
何でもつくることが
できる
作っていく楽しさが
いっぱい
いつのまにか
思考力が
ぐんぐん伸びる!
一度始めたら
止められない
楽しさ!
韓国のブロックは
世界へと広がる
独創的な技術の
3Dブロック
アイリンゴ!
アイリンゴの特徴
| 第1世代ブロック Aブロック |
第2世代ブロック Bブロック |
第3世代ブロック アイリンゴブロック |
|---|---|---|
| 上下一方向の積み重ね 中心のブロック |
上下一方向の積み重ね +平面への接続 |
四方組み立て式+ 180度折り曲げ 自在なブロック |
創造力の発達
上下左右どの方向でも組み合わせができ、180度回転するので、
「はめる」「組み合わせる」「角度を変える」の作業が子供たちの創造力を育てます。
空間認識力の向上
アイリンゴブロックは既存のブロックと違い、3D立体回転式ブロックです。
ブロックを挟んで回すことによって、空間予測の能力を養います。
さらに2段階、3段階と次の形状を予測する能力が向上します。
集中力の向上
ブロックを組み立てながら問題を把握し、解答を見つける過程で「集中力」が向上し、論理的に考えながら構成原理を理解し、どう作るかを考えながら「思考力」も向上します。
認知発達と視覚を同時に刺激
表面の凸凹した部分を組み合わせ、引っ張る動作で手の様々な筋肉を刺激し、
手と目を同時に使いながら子供たちの頭脳発達を促進させます。またブロックを曲げる時に「カチッカチッ」となる音で五感の発達を手助けします。
達成感
自分だけの作品を完成させる経験を通じて自然に達成感を感じ、繰り返しの達成が自信の向上につながります。
社会性の発達
友達と一緒に考えながら作業することによって、互いに理解し、
助け合いながら、社会性を身に付けることができます。
想像力の限界を超えて、自分だけの世界を創造しよう
Science
Technology
Engineering
Arts
Mathematics
Point 03
STEAM 科学教材, アイリンゴ
アイリンゴは単なるおもちゃを超えた、遊びながら学べる「科学教材」です。
STEAMとはScience(科学)、Technology(技術)、Engineering(工業)、Arts(人文・芸術)、Mathematics(数学)を指す言葉で、
科学技術に基づく融合的な思考と問題解決能力を育成する教材です。
実施日:2016年06月01日
この利用規約(以下「約款」といいます。)は、アイリンゴ(以下「会社」といいます)とご利用のお客様(以下「会員」といいます)との間に会社が提供するアイリンゴサービス(http://www.iringoblock.com/、以下「アイリンゴ」または「サービス」という事項に関する規定を規定)を加入目的です。
(1)この規約で使用される用語の定義は次のとおりです。
(2) 本規約で使用する用語の第1項で定めないものは、関係法令及びサービス別案内で定めるところに従い、その他は一般慣例に従います。
(1) この約款はアイリンゴを通じてオンラインで公示し、会員の同意と会社の承諾で効力を発生し、合理的な事由が発生した場合、会社は電子商取引等での消費者保護に関する法律、約款の規制に関する法律、電子取引基本法、電子署名法、情報通信網利用促進法等に関する、関連法を違反しない範囲で改訂することができます。改正された規約は、正当な手続きに従ってアイリンゴを通じて公知することにより効力を発揮します。
(2) 会員は定期的にアイリンゴを訪問し、約款の変更事項を確認しなければなりません。変更された条件に関する情報を知らないために発生する会員の被害は、会社に責任を負いません。
(3) 会社が約款を改正する場合には、適用日時及び改正理由を明示し、現行約款とともにアイリンゴサイト初期画面にその適用日の7日前から適用日の前日まで公知します。この場合、会社は改訂前の内容と改訂後の内容を明確に比較し、ユーザーがわかりやすく表示します。
(4) 会社が約款を改正する場合には、その改正約款は公知後に記入した会員に対しても改正後の約款条項が遡及して適用されます。ただし、既に加入している会員が改正約款条項の適用を受けることを希望する旨を第3項による改正約款の公知期間内に会社に送信して会社の同意を受けた場合には、改正約款条項が適用されます。
(5) この約款で定めない事項及びこの約款の解釈に関しては、電子商取引等における消費者保護に関する法律、約款の規制等に関する法律、公正取引委員会が定める電子商取引等における消費者保護指針及び関係法令又は相関例に従います。
(6) 会員は、変更された規約に同意しない場合、会員脱退(解除)を要請することができます。
当社は、必要に応じてサービス内の個別項目について個別規約または運営原則(以下「サービス別案内」といいます)を定めることができ、この約款とサービス別案内の内容が矛盾する場合には、サービス別案内の内容を優先して適用します。
(1) 利用契約は、利用者の利用契約内容に対する同意と利用申請について会社の利用承諾で成立します。
(2) 利用契約に対する同意と情報提供の同意は、利用申請当時申請書上の「同意する」ボタンを押すことで意思表示をします。
(3) 提携会社のサービスを通じて会社に対して顧客情報提供に同意した利用者は、会社の利用規約及び会社の個人情報処理及び取扱方針に同意したものとみなし、第7条及び個人情報処理及び取扱方針により保護、使用されます。
(4) 会社は加入申請者の申請に対してサービス利用の承諾を原則として一つ、次の各号に該当する申請に対しては承諾をしないか、事後利用契約を解除することができます。
(1) 会員として加入してサービスを利用しようとする利用者は、会社が要請する諸情報(氏名、連絡先、メール等)を提供しなければなりません。
(2) すべての会員は必ず会員本人の情報を提供しなければサービスを利用することができず、他人の情報を盗用したり、虚偽の情報を登録するなど、本人の真の情報を登録していない会員は、サービス利用に関して何らかの権利を主張することができず、関係法令により処罰されることがあります。
(3) 会員登録は必ず本人の真の情報を通じてのみ加入することができ、会社は会員が登録した情報に対して確認措置を行うことができます。会員は会社の確認措置に対して積極的に協力しなければならず、もしこれを遵守しない場合、会社は会員が登録した情報が不正なものとして処理することができます。
(4) 会社は会員に対して等級別に区分して利用時間、利用回数、サービスメニューなどを細分して利用に差をつけることができます。
(1) 会社は関係法令が定めるところにより会員の個人情報を保護するために努力します。個人情報の保護及び使用については、関連法令及び会社の個人情報処理及び取扱方針が適用されます。ただし、会社の公式サイト以外のリンクされたサイトでは、会社の個人情報処理及び取扱方針は適用されません。また、会員はパスワードなどが他人にさらされないように徹底的に管理しなければなりません。 (2)会社は、会員の情報収集時にカスタマイズされたサービスを含む、より向上した質の高いサービスを提供するために必要な最小限の情報を収集します。次の事項を必須事項とし、その他は選択事項とします。
(1) 会社は、第5条、第6条の規定による利用申請に対して業務遂行上又は技術上支障がない場合に原則的に受付順に基づきサービス利用を承諾します。
(2) 会社は以下の事項に該当する場合について承諾を保留することができます。
(1)会社は、会員が希望のサービス提供開始日に特別な事情がない限り、サービスを利用できるようにしなければなりません。
(2)当社は、継続的かつ安定したサービスの提供のために設備に障害が発生したり滅失したときは、やむを得ない事由がない限り、遅滞なく修理または復旧します。
(3)会社は個人情報保護のためのセキュリティシステムを構築し、個人情報処理および取扱方針を開示し遵守します。
(4) 会社は会員から提起される意見や不満が正当であると客観的に認められる場合には、適切な手続きを経て直ちに処理しなければなりません。ただし、直ちに処理が困難な場合は、会員にその理由と処理日程を通知しなければなりません。
(1) 会員は会員登録申請又は会員情報変更時のすべての事項を事実に基づいて本人の真の情報で作成しなければならず、虚偽又は他人の情報を登録する場合、これに関連するすべての権利を主張することはできません。
(2) 会員は、約款で規定する事項とその他の会社が定める諸規則、公知事項等会社が公知する事項及び関係法令を遵守しなければならず、その他の会社の業務に妨げとなる行為、会社の名誉を損なう行為、他人に被害を与える行為をしてはなりません。
(3) 会員は、住所、連絡先、電子メールアドレスなど利用契約事項が変更された場合に該当手続きを経て、これを会社に直ちに通知しなければなりません。
(4) 会員は会社の事前承諾なしにサービスを利用して営業活動をすることができず、その営業活動の結果に対して会社は責任を負いません。また、会員はこのような営業活動で会社が損害を被った場合、会員は会社に対して損害賠償を負わず、会社は当該会員に対してサービス利用制限及び適法な手続きを経て損害賠償等を請求することができます。
(5) 会員は、会社の明示的同意がない限り、サービスの利用権、その他利用契約上の地位を他人に譲渡、贈与することができず、これを担保として提供することはできません。
(6) 会員は、サービス上のデータ及び分析資料が投資のための情報提供を目的とするものであること及び投資の責任は完全に情報を利用する会員にあることを確認します。
(7) 会員は、会社及び第三者の知的財産権を含む諸権利を侵害したり、第17条各号に該当する行為をしてはならない。
(1) サービス利用は会社の業務上または技術上特別な支障がない限り年中無休、1日24時間運営を原則とします。ただし、会社はシステムの定期点検、増設および交換のために会社が定めた日または時間にサービスを一時停止することができます。
(2) 当社は、緊急のシステム点検、増設及び交換、設備の障害、サービス利用の暴走、国家緊急事態、停電などやむを得ない事由が発生した場合、事前予告なしに一時的にサービスの全部又は一部を中断することがあります。
(3)会社は、サービスの改編など、サービス運営上必要な場合、会員に事前予告後、サービスの全部または一部の提供を中断することがあります。
(4) 会社は無料で提供されるサービスの一部又は全部を会社の政策及び運営の必要上修正、中断、変更することができ、これに対して関連法に特別な規定がない限り「会員」に別途の補償をしません。
(1) 会員がサービスに登録する掲示物等により本人又は他人に損害等の問題が発生する場合、会員はこれに対する責任を負うことになり、会社は特別な事情がない限りこれに対して責任を負いません。
(2) 会社は、次の各号に該当する掲示物等を会員の事前同意なしに一時掲示中断、修正、削除、移動又は登録拒否等の関連措置を取ることができます。
(1) 会社が作成した投稿又は著作物に対する著作権その他知的財産権は会社に帰属します。
(2) 会員がサービス内に掲示した掲示物の著作権は、掲示した会員に帰属します。ただし、会社は会員が掲載した掲示物、資料等についてサービス(会社と業務提携関係にある第三者のインターネットサイトを含む)内に掲載する権利を有します。
(3) 会員が利用契約解除をした場合、本人アカウントに記録された投稿(ex. ミニホームなど)一切は削除されます。ただし、他人により保管、追加などで再掲示されたり複製された投稿と他人の投稿と組み合わせて提供される投稿、公共掲示板に登録された投稿等は、この限りではありません。
(1) 会社が会員にサービスを提供できるサービス投資基盤の一部は広告掲載を通じた収益から出てきます。会員は、サービス利用時に公開される広告の掲載に同意します。
(2) 会社は、サービス上に掲載されているか、サービスを通じた広告主の販促活動に会員が参加したり、交信又は取引をすることにより発生する損失及び損害に対して責任を負いません。
会社は会員がサービス利用内容において本約款第11条の内容に違反したり、次の各号に該当する場合、サービス利用制限、初期化、利用契約解除及びその他該当措置をすることができます。
(1) 会社及び利用者は、サービス利用に関連して故意又は過失で相手に損害を与えた場合には、これを賠償しなければならない。
(2) ただし、当社は、無料で提供するサービスの利用に関して、個人情報処理及び取扱方針で定める内容に違反しない限り、いかなる損害も責任を負いません。
(1) 会社は、天災地変、戦争、期間通信事業者のサービス停止及びその他これに準ずる不可抗力によりサービスを提供できない場合には、サービス提供に対する責任が免除されます。
(2) 会社は、サービス用設備の保守、交換、定期点検、工事などやむを得ない事由で発生した損害に対する責任が免除されます。
(3) 会社は、会員のコンピュータエラーにより損害が発生した場合、又は会員が身元情報及び電子メールアドレスを不当に記載して損害が発生した場合、責任を負いません。
(4) 当社は、会員がサービスを利用して期待する収益を得られなかったり、喪失したことに対して責任を負わず、サービスを利用しながら得た資料による損害に対して責任を負いません。
(5) 会社は、会員がサービスに掲載した各種情報、資料、事実の信頼度、正確性など内容について責任を負わず、会員相互間及び会員と第三者相互間にサービスを媒介で発生した紛争に対して介入する義務がなく、これによる損害を賠償する責任もありません。
(6) 会社は、会員の投稿を登録前に事前審査したり、常時的に投稿の内容を確認又は検討しなければならない義務がなく、その結果に対する責任を負わないものとします。
(7) 会社は会社のサイトに連結された又は提携した業者(他オンラインサイト)に含まれている内容の有効性、適合性、法的合理性、著作権遵守の有無等に責任を負わず、これによるいかなる損害に対しても責任を負いません。
(1) 会社が会員に対して通知をする場合、会員が会社に登録した電子メールアドレスまたは携帯電話を含む個人連絡先にすることができます。
(2) 会社は、不特定多数の会員に通知をしなければならない場合、サイト内のお知らせを通じて7日以上掲示することで個別通知に代えることができます。
(1) この約款に明記されていない事項は、電気通信事業法など大韓民国の関係法令と相慣習に従います。
(2) 会社の定額サービス会員及びその他有料サービス利用会員の場合、当該サービスに関しては、会社が別途定める規約及び方針に従います。
(3) サービス利用で発生した紛争に対して訴訟が提起される場合、訴訟は民事訴訟法上の管轄裁判所に提起します。
(付則)本規約は2016年06月01日から適用されます。
「個人情報」とは、生存する個人に関する情報として、当該情報に含まれている声明等の事項により当該個人を識別できる情報(当該情報だけでは特定個人を識別できなくても他の情報と容易に結合して識別できるものを含む)をいいます。 「アイリンゴ」はお客様の個人情報を重要視し、利用者がアイリンゴのサービスを利用するとともに、オンライン上でアイリンゴに提供した個人情報が保護されるように最善を尽くしています。アイリンゴは、通信秘密保護法、電気通信事業法、情報通信網利用促進及び情報保護等に関する法律など、情報通信サービス提供者が遵守しなければならない関連法規上の個人情報保護規定及び情報通信部が制定した個人情報保護指針を遵守しています。
アイリンゴは、個人情報処理および取扱方針を通じて、ユーザーが提供する個人情報がどのような用途と方法で利用されており、個人情報保護のためにどのような措置が取られているかをお知らせします。アイリンゴは、個人情報処理及び取扱方針は、政府の法律及び指針の変更や良質のサービス提供等のために変更することができ、これに伴う個人情報処理及び取扱方針の継続的な改善のために必要な手続きを定めています。また、個人情報処理及び取扱方針を改正する場合、アイリンゴは変更施行の7日前からホームページ内の公知事項を通じて公知するようにしております。
本方針は2016年06月01日から施行されます。
アイリンゴは個人情報を以下の目的のために処理します。処理した個人情報は、次の目的以外の用途には使用されず、利用目的が変更される際には事前同意を求める予定です。
個人情報ファイル名:アイリンゴ会員情報
①アイリンゴは、法令による個人情報保有/利用期間または情報主体から個人情報を収集する際に同意された個人情報保有、利用期間内で個人情報を処理、保有します。
②それぞれの個人情報処理及び保有期間は次のとおりです。
1. 製剤またはサービス提供
製剤またはサービス提供に関する個人情報は収集・利用に関する同意日から5年まで上記利用目的のために保有・利用されます。
2. マーケティングおよび広告への活用
マーケティング及び広告への活用に関する個人情報は収集・利用に関する同意日から5年まで上記利用目的のために保有・利用されます。
利用者はいつでも登録されている自分の個人情報を修正/削除要求をすることができ、個人情報主体として次の権利を行使することができます。
① 情報主体はアイリンゴについていつでも次の各号の個人情報保護関連権利を行使することができます。
①アイリンゴは以下の個人情報項目を処理しています。
1.製剤またはサービス提供
アイリンゴは原則として個人情報処理目的が達成された場合には遅滞なく当該個人情報を破棄します。破棄の手順、期限、および方法は次のとおりです。
アイリンゴは、個人情報保護法第29条により、次のように安全性確保に必要な技術的/管理的および物理的措置を行っています。
①アイリンゴは個人情報処理に関する業務を総括して責任を負い、個人情報処理に関する情報主体の不満処理及び被害救済等のために以下のように個人情報保護責任者を指定しています。
▶個人情報保護責任者/担当部署
①情報主体は、個人情報保護法第35条による個人情報の閲覧請求を以下の部署にすることができます。アイリンゴは情報主体の個人情報閲覧請求を迅速に処理するよう努めます。
▶個人情報閲覧請求受付/処理部門
以下の機関はアイリンゴとは別の機関であり、アイリンゴの独自の個人情報の苦情処理、被害救済の結果に満足できない場合、またはより詳細な支援が必要な場合はお問い合わせください。
▶個人情報侵害届出センター(韓国インターネット振興院運営)
この個人情報処理及び取扱方針は施行日から適用され、法令及び方針による変更内容の追加、削除及び訂正がある場合には、変更事項の施行7日前から公知事項を通じて告知します。